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2025.05.02

ホテルにおけるOTAとは?メリット・デメリットや活用方法を解説

ホテルの集客方法を調べていると、「OTA」という言葉を目にすることがあります。
OTAは、インターネット上でホテルや旅館などの宿泊予約を受け付ける、代表的な販売チャネルの1つです。

国内外の旅行者へ施設を知ってもらう機会を広げられる一方、手数料や価格競争、在庫管理などには注意が必要です。
本記事では、ホテルにおけるOTAの仕組みや種類、メリット・デメリット、直接予約との使い分け、運用方法を解説します。

ホテルにおけるOTAとは?

OTAとは「Online Travel Agent」の略で、旅行商品をオンライン上で予約・販売する旅行会社を指します。
ホテルにとっては、公式サイト以外から客室を販売するためのチャネルです。
ここでは、宿泊者がOTAを利用してホテルを予約する仕組みを解説します。

ホテルと宿泊者をオンライン上でつなぐサービス

OTAでは、宿泊者がエリアや宿泊日、人数、料金などの条件を入力し、該当するホテルや宿泊プランを比較できます。
希望するプランを選んだあとは、Webサイトやアプリ上で予約手続きを進めます。

ホテル側は、OTAに客室在庫や料金、写真、プランなどを登録します。
予約が成立した場合は、契約条件に応じた販売手数料などを支払う仕組みです。
OTAが持つ集客基盤を利用できるため、公式サイトだけでは接点を持ちにくい旅行者にも施設情報を届けられます。

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ホテルで利用される主なOTA

ホテルで利用されるOTAは、国内系と海外系に分けて考えられます。
サービスによって利用者層や対応地域、販売機能、契約条件などが異なります。
以下では、国内OTAと海外OTAの代表例や特徴を押さえていきましょう。

国内OTA

国内OTAの代表例として、楽天トラベル、じゃらんnet、一休.comなどが挙げられます。
ポイントやクーポン、特集企画など、それぞれ異なる方法で宿泊施設を紹介しているのが特徴です。

日本語で利用できるサービスが多い一方、管理方法やサポート体制、運用負担はOTAごとに異なります。
管理する在庫やプランの数、システム連携、ホテル側の運用体制も考慮し、導入するサービスを比較してください。

関連記事:楽天トラベルでホテル・旅館の売上を増やすコツ
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海外OTA

海外OTAには、Booking.com、Expedia、Agoda、Trip.comなどがあります。
複数の国や地域、言語へ対応しているサービスがあり、インバウンド需要へアプローチする際の販売チャネルとして活用できます。

ただし、利用されているOTAは国や地域によって異なります。
対応市場だけでなく、決済方法やキャンセル条件、管理機能、サポート体制なども確認し、獲得したい宿泊者に合ったサービスを選ぶことが大切です。

ホテルがOTAを利用するメリット

OTAを利用すると、自社だけでは接点を持ちにくい旅行者へ客室を販売できます。
知名度が低い施設でも、検索条件に合えば予約候補として表示される可能性があります。
ここでは、ホテルがOTAを利用する主なメリットを見ていきましょう。

幅広い利用者へホテルを知ってもらえる

OTAには、宿泊先を探している利用者が集まっています。
「駅から近い」「温泉がある」「予算内で宿泊できる」などの条件に該当すれば、ホテル名を知らない人にも施設情報を見てもらえる可能性があります。

自社の広告やSEOだけに依存せず、新規顧客との接点を広げられる点がメリットです。
特に開業直後や新しいエリアへ出店した施設では、ホテルの存在を知ってもらうための販売チャネルとして利用できます。

インバウンド需要へアプローチしやすい

海外OTAへ客室を掲載すれば、外国人旅行者が普段利用している予約サイト上で施設情報を見てもらえます。
多言語や複数通貨に対応するOTAもあり、自社だけで海外向けの集客環境を整える場合と比べて、販売経路を確保しやすくなります。

ただし、海外OTAへ掲載するだけで予約が増えるとは限りません。
獲得したい国や地域を明確にし、客室情報の見せ方や宿泊プラン、料金などを需要に合わせて調整する必要があります。

関連記事:ホテルに求められているインバウンド対策とは?実施する際のポイント

ホテルがOTAを利用するデメリット

OTAでは集客基盤を利用できる反面、予約ごとに販売コストが発生します。
同じエリアの施設と比較されやすく、値下げ競争に陥る可能性にも注意が必要です。
以下では、OTAを利用する前に確認したいデメリットを解説します。

予約成立時に手数料が発生する

ホテルがOTAを利用する場合、一般的には予約成立時に契約条件に応じた販売手数料などを支払います。
そのため、同じ宿泊料金でも、OTA経由と公式サイトからの直接予約ではホテルに残る金額が異なる場合があります。

OTAによっては、基本的な販売手数料のほか、有料広告や任意のプロモーション施策に追加費用がかかることもあります。
費用項目や負担方法はサービスや契約によって異なるため、導入前に最新の条件を確認してください。

価格競争が起こりやすい

OTAでは、同じエリアのホテルが料金や評価、設備などとともに一覧表示されます。
利用者が複数の施設を比較しやすいため、予約を増やそうとして値下げを続けると、ADRが低下する可能性があります。

料金だけで選ばれようとすると、客室が埋まっても十分な利益を残せない場合があります。
客室の特徴や食事、サービス、立地などの価値も伝え、価格と稼働率のバランスを考えながら販売することが重要です。

OTAとホテル公式サイトの使い分け

OTAと公式サイトには、それぞれ異なる役割があります。
OTAは利用者との接点を広げやすく、直接予約は販売手数料を抑えられる可能性があります。
ここでは、両方の特徴を生かした使い分けを解説します。

OTAは新規顧客との接点を増やしやすい

ホテル名を知らない利用者でも、OTAなら地域や料金、設備などの条件から宿泊先を検索できます。
複数施設を比較できるため、初めて訪れる地域で宿泊先を探す人との接点もつくりやすいでしょう。

新規開業ホテルや認知度を高めたい施設では、OTAを集客の入口として利用できます。
ただし、OTAだけに依存すると販売条件の変更による影響を受けやすいため、公式サイトを含めた複数の販売経路を整えることが大切です。

公式サイトからの直接予約で販売経路を分散する

公式サイトからの直接予約では、OTAへの販売手数料は発生しません。
一方で、予約システムや決済、広告、サイト運用などに費用がかかる場合があるため、直接予約なら必ず低コストになるとは限りません。

公式サイトでは、独自プランや会員特典を案内し、再訪時に直接予約を検討してもらえる環境を整えます。
OTAの集客力を急に手放すのではなく、チャネルごとの予約数と費用を確認しながら販売構成を調整してください。

ホテルに合ったOTAの選び方

OTAは知名度だけで選ばず、自施設のターゲットや運用体制との相性を確認する必要があります。
利用するサービスを増やすほど、在庫や料金、プランの管理も複雑になります。
以下では、OTAを選ぶ際に確認したい2つのポイントを解説します。

自施設のターゲットと利用者層を確認する

ビジネスホテル、高級ホテル、温泉旅館、リゾートホテルでは、想定する宿泊者や予約時に重視される条件が異なります。
各OTAにも得意とする市場や利用者層があるため、自施設のターゲットと合っているか確認してください。

インバウンドを強化したい場合は、獲得したい国や地域で利用されているOTAを調べる必要があります。
導入後も宿泊者の属性や予約実績を確認し、自施設と相性のよいチャネルへ在庫やプランを配分しましょう。

手数料を差し引いた利益を比較する

OTAを評価するときは、予約件数や売上だけでなく、販売費用を差し引いたあとに利益がどの程度残るかを確認します。
予約数が多くても、低価格プランや有料施策の利用が多ければ、利益への貢献が小さい場合があります。

一方、予約数が少なくても、高単価の客室や長期滞在の予約につながるOTAは収益面で重要です。
ADRや手数料、キャンセル率、宿泊日数などを整理し、利益を基準に比較してください。

ホテルのOTA運用を改善するポイント

OTAは導入後も、在庫や掲載情報、口コミ、販売実績を継続的に管理する必要があります。
複数のOTAを利用する場合は、担当者の作業負担や更新漏れにも注意が必要です。
ここでは、OTA運用を改善するためのポイントを解説します。

サイトコントローラーで在庫や料金を管理する

サイトコントローラーは、複数のOTAや予約サイトへ掲載している客室在庫や料金をまとめて管理するシステムです。
OTAから予約が入った際にほかの販売チャネルへ在庫数を反映できれば、更新漏れやオーバーブッキングのリスクを抑えられます。

料金やプランを一括で更新できるシステムなら、担当者の作業負担軽減にもつながるでしょう。
対応するOTAや連携できる情報、更新方法は製品によって異なるため、自施設の販売体制に合ったシステムを選んでください。

写真やプラン説明を定期的に見直す

利用者は料金だけでなく、写真や設備、食事、プラン内容なども比較してホテルを選びます。
改装や朝食内容の変更があった場合は、OTAに掲載している写真や説明も最新の情報へ更新してください。

プラン名だけでは内容が伝わりにくいため、客室設備や食事条件、チェックアウト時間など、予約判断に必要な情報を具体的に記載します。
掲載情報と実際のサービスを一致させ、宿泊前後の期待に大きな差が生じないようにすることが大切です。

口コミを確認してサービス改善につなげる

OTA上の口コミは、利用者が宿泊先を比較する際の判断材料になります。
評価点だけを見るのではなく、清掃や接客、食事など、繰り返し指摘されている内容を確認してください。

改善が必要な内容は関係部署へ共有し、設備や業務の見直しにつなげます。
一方、高く評価されている要素は自施設の強みとして整理し、事実に沿った範囲で写真やプラン説明へ反映できます。

関連記事:ホテル・旅館がSNSマーケティングに取り組むべき理由と成功のポイント

OTA別のADRや予約数を比較する

OTAごとに利用者層が異なるため、予約数だけでなくADRや宿泊日数、予約リードタイムなどにも差が生じる場合があります。
予約件数が多くても低価格帯へ偏っているチャネルと、件数は少なくても高価格帯の客室が売れているチャネルでは、収益への貢献が異なります。

月ごとにOTA別の売上と販売費用を確認し、利益まで比較することが重要です。
分析結果を基に、在庫やプラン、プロモーションの配分を見直してください。

まとめ|ホテルのOTAは集客と収益性のバランスを見ながら活用しよう

OTAは、ホテルや旅館などの宿泊商品をオンラインで予約・販売する旅行会社です。
幅広い旅行者との接点を持てる一方、販売手数料や価格競争には注意が必要です。

OTAを選ぶ際は、利用者層と自施設のターゲットが合っているかを確認し、予約数だけでなく販売費用を差し引いた利益まで比較してください。
公式サイトからの直接予約も組み合わせ、集客力と収益性のバランスを見ながら販売体制を整えることが大切です。

宿夢では、ホテル・旅館の集客や収益改善を支援し、OTAを活用した販売戦略の立案や公式サイトからの直接予約強化など、施設ごとの課題に合わせたサポートを行っています。

OTA運用や予約数の増加、利益率を意識した販売方法についてお悩みの方は、ぜひ一度ご相談ください。

お問い合わせは下記より受付しています。

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コラム監修者

北村 遼 Kitamura Ryo
株式会社宿夢 COO

<略歴>

  • 上智大学を卒業
  • 大手企業向けERPシステムの開発・販売・サポートを行う企業に就職
  • 経営資源に関するノウハウを培った後に、高級宿泊施設の予約サイトを運営する「株式会社一休」に転職。高級旅館・ホテルを累計300施設以上担当。
  • 同時に、新サービス「一休.comふるさと納税」を2名で立ち上げ、初年度から事業の黒字化に成功。事業部長に就任し、事業をさらに急成長させた。

株式会社宿夢に参画してからは、1年で企業規模を倍にさせることに成功し、COOに就任。

<講演実績>

一般社団法人 日本ホテル協会 主催「第94回幹部育成セミナー」 に講師として登壇

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